ワクチンの効果に対する偽情報がソーシャル・ネットワーキング・サイト（ＳＮＳ）を介して拡散していることに、支援団体の幹部が警鐘を鳴らした。ワクチンで死亡する可能性があるなどの誤った情報が拡散しているといい、運営会社による削除が必要だという。

「ワクチンと予防接種のための世界同盟（ＧＡＶＩ）」のセス・バークレー事務局長は米国主催のイベントで、ワクチンの安全性については科学的な見解が一致していると述べた。

だがソーシャルメディアの仕組みでは、科学的事実よりもセンセーショナルなコンテンツが重視されるため、事情を知らない人々への影響が急速に広がっている。

バークレー事務局長は、偽情報の拡散について「病気として考えなければならない」「文字通り、光の速さで広がる」と懸念を示した。

世界保健機関（ＷＨＯ）によると、ワクチン接種率の低さが米国をはじめ世界各国でのはしか流行の原因となっている。

ワクチンは年間２００万人の命を救っているが、バークレー氏は誤った情報をソーシャルメディア企業は遮断する必要があると指摘した。

アレックス・アザー米厚生長官は、自己満足、誤解、誤った情報が原因で、世界的にワクチン接種率が低下し、悲惨な結果を招いているとし、ソーシャルメディア上の情報で親は混乱し、予防接種をためらっているとの見方を示した。

トランプ大統領は就任前、ワクチンと自閉症との関連について誤った内容のツイートを何度も投稿。２０１２年には「ある研究によると自閉症は制御不能で、１０年間で７８％増加したらしい。怪しげな混合ワクチンはやめてほしい」とツイートした。

これに対してアザー長官は、大統領はワクチン接種を「きわめて強く」支持していると述べた。